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昨年11月、ヴイエムウエア社主催「vFORUM 2019」における講演では、働き方改革を支援するソリューションとして検討する企業が増えている、クラウドVDIの比較と導入のポイントを事例を交えて紹介しました。その内容を講演者へのインタビュー形式でご紹介します。
セキュリティ対策や働き方改革の促進を目的として、仮想デスクトップ（VDI）環境の導入を検討する企業が増えている。しかし、VDIには依然として解決しない課題が残されているのも事実だ。JBCCプラットフォーム・ソリューション事業部デザインセンターグループの美谷島岳志氏が手掛けた国内最大規模ユーザーにおけるHorizon Cloud on Azure導入事例を踏まえて、その解決方法について考察するとともに、2019年10月に正式リリースされたMicrosoftのWindows Virtual Desktop（WVD）との比較を通じて、それぞれの優位性について解説する。
オンプレ型VDIの課題をクラウドシフトで一気に解決
IDCの調査によると、クライアント仮想化ソフトウェア、仮想化ソリューション導入の目的は、「セキュリティ対策」を筆頭に、「運用管理効率化」「働き方改革」が上位を占める。一方、仮想化ソリューション導入にあたっての課題には「初期導入コスト」やリプレース時の「移行作業」、仕様選定などの「キャパシティプラン」「複雑性」が挙げられている。
「これらの課題は、オンプレミス型VDIの課題とも言えますが、クラウドにシフトすることで、一気に解決することが可能です」。こう切り出したのは、JBCCプラットフォーム・ソリューション事業部デザインセンターグループの美谷島岳志だ。オンプレ型のVDIにはストレージやサーバ、ネットワーク機器といったファシリティが必要になってくる。ユーザー企業の運用範囲もデータ、アプリケーション、OSから、VDIソフト、仮想化ソフト、先述のファシリティに至るまで多岐にわたるため、工数が膨大になる。クラウド型VDIであれば、インフラ管理をクラウド事業者に任せることによって、ユーザー企業はマスタ管理を中心に運用していくことが可能になる。「運用管理の効率化を図れる点が、クラウド型VDIの一番のメリットでもあります」と美谷島氏は語る。
スモールスタートのしやすさも、クラウド型VDIならではのメリットだと美谷島氏は指摘する。「PoC（概念実証）を始めるときに、オンプレ型VDIであれば、一度導入したハードウェアを3～5年程度、残しておく必要があります。万が一、『止めたい』となった場合でもハードウェアは残ってしまいます。一方、クラウド型VDIであれば、思っていたような効果が得られなかった場合、『止める』という選択肢を取ることもできます」（美谷島氏）。
こうしたメリットから、クラウド型VDIに注目が集まっているが、なかでも昨今、話題を集めているのがMicrosoftのWindows Virtual Desktop（WVD）だ。たとえば既存のHorizon Cloud on Azureはユーザーが使用するVDIマシンのほかにHorizonの管理サーバが必要になるが、2019年10月に正式リリースされたWVDでは、管理サーバのデプロイを必要としない、極めてシンプルな構成となっているため、さらなる運用管理の効率化が期待できるという。「お客様からの問い合わせも多い」（美谷島氏）というWVDだが、現状注意点があるため、Horizon Cloud on Azureとの単純比較は簡単にはできない。これについては後述する。
コスト低減には仮想化方式の選択と継続的なIaaSコストの見直しを
そもそもどのようなユーザー企業が、クラウドVDIの導入を検討すべきなのだろうか。
クラウドVDIの最適解については、以下より資料をダウンロードしてご覧ください。
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