導入事例 JBCC株式会社の導入事例です。JBCCは、企業のデジタル・トランスフォーメーション(DX)を支援するITサービス企業です。お客様の環境に合わせた最適なITシステムを、クラウド、セキュリティ、超高速開発、データ連携等を活用し、企業のDX実現と経営変革に貢献します。
-
EPPとEDRを統合し、マネージドサービスで最適防御を実現
イオンペット株式会社 様イオンペット株式会社は、イオングループのペット専門企業として千葉に本社を構え、全国約195 店舗を運営するペット関連事業のリーディングカンパニーだ。ペットフード・用品の小売に加え、トリミングサロン、ペットホテル、動物病院までを一体展開し、ペットと飼い主のライフステージ全般をワンストップでサポート。独自のポイントプログラムと顧客データ活用によって、利便性の高いサービスを実現し、DXやデジタル技術を取り入れた顧客体験の向上にも注力している。今後は多層防御技術の強化やデータ分析基盤の拡充を通じて、セキュリティとビジネス成長の両立を目指す。
-
電子カルテのクラウド化で、災害リスクに備える
特定医療法人敬愛会 東近江敬愛病院 様地域の関係機関と連携して質の高い医療を提供するために不可欠となる電子カルテのクラウド化が進んでいます。古くからの交通の要所である東近江市にある東近江敬愛病院様は、地域医療のさらなる進展を目指してクラウド電子カルテ「blanc」を導入するとともに、次世代エンドポイントセキュリティを導入することでセキュリティを強化しました。新システムのメリットや今後の活用について、間嶋 孝 理事長、間嶋 淳 院長、西塚 知恵美 看護部長、伊藤 裕美 経営企画室長兼医事課長、尾谷 宏樹 検査科長兼コンピューター情報管理主任 にお話を伺いました。
-
農業の未来に向けて、市町村と一体化した DXを推進 kintone×AI OCRで業務の可視化・効率化を実現
公益財団法人 福岡県農業振興推進機構 様人をつなぎ、農地を活かし、強い農業づくりに尽力する福岡県農業振興推進機構様。中心事業となる農地中間管理事業では、農地の出し手・受け手からの申込書について市町村を通して処理しており、その特性からデジタル化がなかなか進みませんでした。そこで市町村と一体化したDX を牽引するため、kintoneを導入。組織を横断した業務の効率化、見える化が実現しました。 これまでの様々な取り組みについて、石川 博基 常務理事、松野 聡 様、山田敬章 様にお話を伺いました。
-
全社員の Microsoft 365 利用を推進し、業務の標準化を図るとともにセキュリティを強化
江ノ島電鉄株式会社 様神奈川県の江ノ島電鉄は、藤沢から鎌倉まで10キロの路線を運行している鉄道会社で、さらにバス事業や観光事業、不動産事業も展開している。近年は、マイクロモビリティ事業としてシェアサイクルなどに取り組む一方、自動運転バスの実証実験なども実施。ドラマやアニメで取り上げられることも多く、国内外から注目されている企業である。同社は、ビジネスモデルを変革するため、デジタライゼーション、デジタルトランスフォーメーションを推進している。その礎となるシステム基盤として挑戦したのが Microsoft 環境へのITの統合だ。Microsoft 環境を統合先として選んだ理由や将来の構想について、江ノ島電鉄の常務取締役の露木 健勝氏とIT担当の青陰 翼氏にお話を伺った。
-
経営強化の取り組み「Musashi DX」の実現に向けて
武蔵精密工業株式会社武蔵精密工業様は2020年よりデジタル技術を活用した業務の標準化、自動化、最適化により業務プロセスを効率化し、そのプロセスの中で蓄積されるデータの利活用により、新たな価値の創出にも挑戦する取り組み「Musashi DX」を打ち出しています。その一環としてコミュニケーション基盤に Microsoft 365 を採用しています。単なるツールの導入だけでなくグローバルのインフラにおいても標準化したシステム構成の展開を推進しています。今回の取り組みでどのような効果があったのか、DX推進部 部長 本間 昭匡氏にお話を伺いました。
-
業務プラットフォームを Microsoft 365へ統合。セキュリティの不安を払拭し、情報共有の活性化で業務効率向上を実現
スパイラル株式会社 様スパイラル株式会社様は、業務プラットフォームをMicrosoft 365 へ統合したことにより、セキュリティ強化と業務効率向上の両立を実現しました。 ハイブリッドワークが広く浸透する中で、セキュリティの担保や端末管理の煩雑さが大きな課題だったスパイラル様。 日本マイクロソフト社から導入支援に実績のある、システムインテグレータ3社の紹介を受けた中でなぜJBCCに決めたのか、Microsoft 365を導入してから課題はどのように解決されていったのか、セキュリティ推進部 部長の横山氏にお話を伺いました。
-
デジタル化推進で、自発的に業務改善を行う企業風土へ
株式会社文理 様株式会社文理様は、取引先からFAX で送られてくる注文書をOCRで読み込みデジタル化することに成功しました。システム化にあたり、kintone のアプリ開発を担当したJBCC株式会社、データ連携プラットフォームであるQanat Universe(カナートユニバース)の開発元であり、FAX データをkintone に連携する開発を担当したJBアドバンスト・テクノロジー株式会社、JBCCグループのバックオフィス業務を担い、自社の受注処理を抜本的に改革したC&Cビジネスサービス株式会社、このJBCCグループ会社3 社のノウハウを結集しました。取引先の業務を変えずにどのように受注処理を改善したのでしょうか。バックオフィス業務を取りまとめる清宮氏と情報システム課としてシステム構築に携わった上村氏、中村氏にお話を伺いました。
-
kintoneとプラグインATTAZooで"究極の内製化"社長自らアプリ作成
新日本商事株式会社 様新日本商事株式会社は、2019 年から ISO9001 関連業務のシステム化をめざして kintone を導入しました。kintone のさらなる利活用のためにプラグイン「ATTAZoo+(アッタゾープラス)」を使い始めたが、kintone アプリ間の同期に課題を感じ、アプリ同士の情報連携が瞬時にできる「ATTAZoo U(アッタゾーユー)」に出会いました。リーズナブルな価格と JBATへの好感から導入を決定。これが、受注前活動に重要な役割を果たすアプリの間でステータスを自動同期、業務効率の向上を実現しました。 従業員の作業費用に置き換えると、「ATTAZoo+」と「ATTAZoo U 」の活用で、従業員の作業費に置き換えると、2 つで 140 万円の削減効果があったと 語る代表取締役の安部氏。導入 3年で ISO9001 関連業務のシステム化を果たした同社は、この先奉行クラウドと kintone の自動連携を予定していま す。
-
200 個以上のアプリで大活躍!社員の kintone 利用を支える ATTAZoo+
株式会社ミヨシテック 様大阪北摂地域で設備工事業を営む株式会社ミヨシテックは、kintoneの活用アイデアをユーザー同士で共有するライブイベント「kintone hive 2022」の大阪大会で優勝した企業です。 しかし、実は最初からITに詳しいというわけではありませんでした。転機となったのはコロナ禍です。対面での営業活動が難しくなったことを機会ととらえ、社内業務の見直しに着手。 顧客情報管理システムとして使っていたkintoneのさらなる活用を模索した結果、これを情報ハブとした社内システム構築に成功。「ATTAZoo+」との出会いで、アプリ開発はまさに"覚醒"という言葉がふさわしいほど加速し、社内で作成した448個ものアプリのほとんどでプラグインが活用されるまでになり、全社レベルで大きな業務効率向上効果を上げています。
-
デジタルとアナログを融合したニューワークスタイルを確立
東北コピー販売株式会社 様日々進化する情報化社会の中で、業務内容も職場環境も大きく変化しています。 中でもデジタル化の波は、生産から物流、医療、小売まで全業種にわたり、近年では紙やハンコの廃止といった"脱アナログ化"に向けた動きが加速しています。福島県内全域をサポートエリアとする「東北コピー販売株式会社」も、複合機を中心にソフトやハードだけでなく、クラウドを活用したお客様の業務改善を推進。 高橋社長が2代目を引き継いでからは、OA事業とITソリューションを両軸に事業を展開。アナログとデジタルの融合を目指し、自社の業務改善をモデルケースにして、福島のIT化底上げに大きく貢献しています。
-
電子カルテ導入から7年、システム更新も実施
岩国市医療センター医師会病院 様1993年に岩国市医師会により開設された、岩国市医療センター医師会病院。1998年には山口県下で初めて地域医療支援病院に承認され、地域の"かかりつけ医"の支援拠点としての役割を担っています。また、他医療機関や介護施設などとの連携も強化し、地域に密着した医療を提供していることでも知られています。 そんな同院にWeb電子カルテ「Ecru」が導入されたのは、2012年。その7年後、2019年9月にはシステムのバージョンアップも行っています。 電子カルテ導入、更新後の現場の変化について、茶川院長とスタッフの皆さまにお話しを伺いました。
-
紙カルテから電子カルテへ
社会医療法人共栄会 札幌トロイカ病院 様札幌市白石区の「札幌トロイカ病院」は 1983年に社会精神医学と医療を目指す病院として創業しました。その規模は当初150床でしたが約30年の経過の中で、道と市の自治体の要請により、重度認知症・特殊疾患病棟・スーパー救急病棟を増床し総計419床に成長しました。その結果、外来と入院数の増加により、臨床カルテの処理と整理で電子カルテ導入を決定しました。 紙カルテの膨大な紙を無くせたばかりか、利用者の記録が5年破棄をせず、連続して長年月にわたって記録が残り、臨床治療に貢献しています。JBCCの電子カルテを採用した経緯などを、伺いました。
企業のIT活用をトータルサービスで全国各地よりサポートします。
JBCC株式会社は、クラウド・セキュリティ・超高速開発を中心に、システムの設計から構築・運用までを一貫して手掛けるITサービス企業です。DXを最速で実現させ、変革を支援するために、技術と熱い想いで、お客様と共に挑みます。